agedbeginner’s diary

プログラミング・IT業界、シングルマザーの経済的自立に関することその他について発信

シングルマザーにプログラミングで経済的自立を!

シングルマザーの経済的状況

 言うまでもないことだが、手と金のかかる子を抱えたシングルマザーは、基本的にフルタイムで働くことが非常に困難だ。

 もちろん、子がある程度大きくなって身の回りのことが一人でできたり、親族に子の面倒を見てくれる人がいたり、幼児を保育園に長時間預けることができたりすればできないことはないかもしれないが、大多数の女性はパートタイムに甘んじるしかなかったり、生活保護でやっていくしかない状況であって、経済的自立が困難であることは言うまでもない。

 ことに、専業主婦であった人が子を引き取って離婚したような場合には、それまで夫の収入で一定の水準の暮らしができた人が、突然最底辺の経済水準に甘んじなければならないという大きな落差をもたらし、それが個人に与える心理的影響も無視できない。

 もちろん、各種福祉の給付により最低限の水準の経済生活を維持することは可能だが、このことは、場合によっては福祉に依存した体質を温存することになりかねず、女性の経済的自立が遠のいてしまいかねない。

 私は、以前していた仕事柄、離婚した後に大多数の子を持つ女性がこのような境遇に立ち至るのを目にしてきたので、なんとかしなければと考えていた。

プログラミングで自立できる!

 構造的に女性の経済的地位が特に低い日本では、これまで、女性が男性並みの賃金を得られるのは、公務員になることであったり、看護師・薬剤師になるなど、かなり限定されていたうえ、シングルマザーの境遇になってからそうした職につくことはまず無理だ。

 また、基本的にはフルタイムで働くことが要求されるので、特に手のかかる幼児を抱えた女性にとっては、保育園が見つかるとしても、こうした職に就くことはかなり困難だった。

 しかし、既にこのブログで述べてきたように、IT業界は、現在人手不足が深刻であるし、正社員となれば平均以上の賃金が期待できるだけでなく、子を育てる合間の時間をつなぎ合わせて自宅(リモート)でも、フリーランスでも働くことのできる理想的な業界だ。

 このことは、私自身がプログラミングスクールを卒業してみてより強く感じさせられたことだ。

未解決の問題

 最近は、無料のプログラミングスクール・学習教材や遠隔教育が普及してきており、一見シングルマザーでもやる気さえあればこうしたものを利用して経済的自立を達成できるような環境が整いつつある。

 しかし、現実は必ずしも理想的ではない。

 事実、スタックオーバーフローの2019年開発者調査結果について その1でも触れたように、現にエンジニアとして働いている女性は、全世界的にみても、男女比において圧倒的に少数だ(9:1)。 

 私の通っていたスクールでもだいたい同様の割合だったし、途中で脱落する人も多かった。

 この理由について、一般的には、女性がコンピュータないしプログラミングに苦手意識を持っているとか、忌避する傾向があるという説明が可能かもしれない。

俗説は本当か?

 しかし、本当にそれで全て説明できるのだろうか?

 もちろん、全ての職業においてそうだが、個人にそれぞれ好き嫌いがあるし、男女の選好に差があることも確かであろうが、それでも女性でエンジニアとかプログラマとして働いている人は多数いるし、今日女性でもスマホやPCは普通に触っているのが現実ではないか。(実際私の調べたところでも、海外では女性専門のプログラミングスクールが一定数存在している)

 実際にスクールを卒業してみた私の実感としては、要するに「教え方が悪いのにすぎない」のではないかというのが、私の仮説である。

 確かに、ただでさえプログラミングは、独習が難しく、脱落者が多いとされるし、心あるスクールでは一定の能力的ハードルを設定しているほどである。

 しかし一方で、プログラミングが大抵の人に習得可能であるという見方もあり、プロとして要求される仕上げの丁寧さなどはむしろ女性にアドバンテージがあるという意見もある。

プログラミングでシングルマザーに経済的自立を!

 私の現在の結論は、普通の理解力とやる気があれば、プロになれる程度の(広い意味での)プログラミングのスキルは誰でも身につけられるということであり、今、社会に求められているのは、普通の理解力とやる気がある人が確実にマスターできるコースの提供であると考える。

 しかも、シングルマザーの経済的状況を考えれば、それは遠隔教育の方法により全国あまねく(つまり自宅で受けられ)、可能な限り低廉に、もっと言えば無償で提供される必要がある。既存の無料教育のシステムは、必ずしもこれらの条件を満たしているとは言えず、現在においてもこの課題は未解決のままだ。

 この事業は、社会事業ではあるものの、現在のIT業界の経済力と人手不足を踏まえれば、業界で資金を工面することも十分可能であると思うし、行政が金を出さない理由もない。

 だったら、やらない選択はない。私は今年の私自身の課題として、この事業に取り組むつもりだ。是非とも関心のある方には賛同し、協力を仰ぎたい。